大学とスポーツ
Sports at Higher Education

大学の公欠制度の再設計が必要。学業と競技の両立の制度支援が不足し責任が不明確なため、大学主導で欠席配慮と代替学修を制度化するべきではないか。 １．背景 大学スポーツにおいて、学業と競技の両立は長年の課題とされている。長倉（2011）は、大学がアスリート学生を受け入れる以上、両者に安心して取り組める環境整備の必要性を指摘している。また、一ノ瀬（2022）も、日本ではこの両立が個人の努力に依存しており、制度的支援が不十分である現状を示している。こうした課題を具体的に考える際に論点となるのが、授業と競技日程が重複した場合の対応、すなわち欠席の扱いである。この問題に関わる制度が公認欠席（公欠）であり、その運用は大学教育の在り方と密接に関わる重要な制度課題であるといえる。 ２．日本の公欠の規定の整理 日本の大学における公欠は統一的基準がなく、各大学が独自に規定している。感染症や忌引き、裁判員などの不可抗力的事由については比較的明確に規定されているが、運動部の大会参加については基準が統一されておらず、多くの場合、特例的な扱いとなっている。そのため、公欠に該当

大学は「競技目的」と「地域貢献目的」で機能を分化した支援設計を行い、現在の強化運動部への過度な負担集中という矛盾を解消するべきではないか。その実現には、リクルーティング段階から役割別に設計し、NCAAの大学のようにスポーツを学生定着と地域接続のハブとして組み込むことが有効である。 １．背景 現在、大学スポーツを取り巻く環境は大きく変化している。かつての学内「教育資源」に位置づけられていた大学スポーツは、今や「社会的インフラ」へと昇格しつつある。スポーツ庁の施策では、競技成績ではなく「地域にとっての公共的価値」を生み出す大学スポーツが支援対象となり、運動部は課外活動から大学経営や地域連携の中心へと位置づけ直されている（※１）。また、部活動改革により中高のスポーツ環境が地域へ移行する中で、大学は地域スポーツの中核としての役割を担うことが求められている（※２）。さらに、科学技術基本計画「Society5.0」や中教審「知の総和」答申が示すとおり、大学は研究・教育・社会実装をつなぐハブとなり、地域に開かれた存在へと進化している。この文脈において、大学スポ

近年、大学運動部をめぐる不祥事が相次いでいる。暴力・ハラスメント、不適切な会計処理、不祥事対応の遅れなど、内容は多岐にわたる。こうした事案を振り返ると、「後援会」や「OB組織」の存在が文脈の中で言及されることがある。ただし、ここで確認しておきたいのは、後援会が存在すること自体が問題なのではないという点である。問題とされているのは、後援会が大学の規程や管理の枠外で活動している状態であり、その結果として大学のガバナンスが及ばない領域が生じていることである。この問題意識を前提として、大学運動部における後援会と大学の関係を整理した。 1．大学における後援会の基本的位置づけ 原則として、大学の公式規程において後援会は、大学の内部組織には位置づけられていない。多くの場合、後援会は大学本体とは別の団体として扱われ、体育会規程や各運動部の内規・会則の中で、その存在や関係性が示されるにとどまっている。 2．規程のあり方から見た後援会と大学の関係類型 日本の大学における後援会と大学の関係は、規程の設計という観点から見ると、おおむね次の三つに整理できる。 ① 大学主導

国内の18歳人口が減少するなか、大学にはこれまで以上に国内外での競争力が求められています。では、特に留学生はどのような基準で大学を選んでいるのでしょうか。その際に参考にされているとされるのが、世界で最も権威ある大学ランキングの一つである Times Higher Education世界大学ランキング （以下、THE）です。 　THEは、教育、研究、国際性、産学連携など独自の指標で大学を評価していますが、なかでも大きな比重を占めるのが研究力や被引用数といった学術的評価軸です。ここに、大学スポーツが結果として貢献している興味深い事例があります。それが、それがスタンフォード大学の Wu Tsai Human Performance Alliance（HPA） です。 　Wu Tsai HPAは、ランキングや評価指標の向上を目的に設計された組織ではありません。しかし結果として、HPAはスタンフォード大学の研究競争力を下支えする「基盤レイヤー」を形成しています。HPAは特定の学部や研究所に属するものではなく、大学全体を横断する研究プラットフォームとして機能

大学スポーツを、在学中の競技活動にとどめず、卒業後も学びや健康、社会参加を通じて人生に寄り添う基盤として再定義する。少子化により入学者数に依存した大学経営が難しくなる中、大学スポーツを継続的に価値を生み出す経営資源として活用していく。 １．大学スポーツは「4年間の活動」から「人生に並走する存在」へ 今後大学スポーツは、在学中の4年間だけに閉じた活動ではなくなっていく。学生一人ひとりの人生において「グッドライフ（よい人生）」を実現していくプロセスに、大学が長期的に寄り添い、並走していくための場へと進化していくでしょう。競技力向上の場としてだけでなく、学び直しや健康の維持・増進、社会参加、そして人とのつながりを生み出す、人生の基盤としての大学スポーツへ。このような再定義こそが、これからの大学経営における差別化の起点となるでしょう。 ２．なぜ今、大学スポーツの再定義が必要なのか 少子化の進行により、大学経営は「毎年の入学者数を確保すること」だけでは安定しなくなっています。入学者数を集めるためのコストは増加の一途をたどる一方で、単年度の定員充足が中長期的

スポーツ現場のハラスメントは環境構造に起因し、知識だけでは防止できない。指導者とアスリートの双方が上下関係や閉鎖性などのリスクを理解し、組織改善・対話型コミュニケーション・選手尊重を組み込んだ研修が必要である。 2026年も年明け早々、スポーツ指導者によるハラスメントのニュースが報道されました。 日本スポーツ協会（JSPO）の統計によると、2014年度以降、相談件数は年々増加し、2024年度は過去最多536件に達しました（1）。 出典：JSPO　暴力根絶に向けた取り組み JSPOや各競技団体ではハラスメント防止研修を実施していますが、JSPOの調査からは、講習受講回数や本人の自信が高まっても、ハラスメント抑止にはつながっていないことが示されています（2）。 では、何をすべきでしょうか。 まず、指導者とアスリートが理解すべきなのは、スポーツ活動の環境そのものがハラスメントを生みやすい構造を持っているという事実です。 スポーツ環境の構造とハラスメント 熊安ら（2021）は、スポーツ関係者がセクハラに許容的な背景には、スポーツ組織特有の権力構造や価値観

大学スポーツ振興の価値を大学経営者に理解してもらうためには、成果を「見える化」することが必要です。経営者にとって大学スポーツは必ずしも身近な存在ではなく、費用対効果をイメージしづらい場合があります。そこで、測定可能な指標と広報戦略を活用し、教育的・社会的・経営的な成果を数値など見える形で示し、大学資源を投下する価値を感じてもらうことが重要です。 なぜ経営者は大学スポーツに投資しづらいのか？ 大学スポーツは、学生の成長や地域貢献に大きく寄与する大学資源です。しかし、経営者にとっては18歳人口の減少という構造的課題の中で、限られた経営資本をどこに投下するかという判断に迫られた時、スポーツ振興は優先度が低くなりがちです。 では、どう説得するか？ 一つの選択肢として「成果の可視化」があります。測定可能な指標を使い、大学スポーツがもたらす多面的（教育的・社会的・経済的）な成果を明示することで、経営者の理解と投資を促すことができます。 大学スポーツは公共性の高い活動へ 第3期スポーツ基本計画 では、 「スポーツをつくる／はぐくむ」 「あつまり／ともに／つなが

大学スポーツ振興の実現には、必ずしも外部の専門家だけに頼る必要はありません。大学内にすでに在籍している人々の知恵を集めることで、十分に成果を出せる体制を構築することが可能です。大学スポーツの課題は多様であり、すべてを知っている人も、すべてを解決できる専門家も存在しません。だからこそ、既にいる大学内の関係者が協力し合うことで、効率的かつその大学に合った体制を築くことができます。 前回の振り返りと今回のテーマ 前回は「 大学にスポーツをまとめる部署を作るタイミングは『今』なのか？ 」という問いに対し、設立のタイミングの重要性を述べました。今回は、統括部署を設置した後、どのようなステップを踏めば成果を出せる体制を築けるのかを考えます。 ステップ１：現状整理 統括部署の立ち上げには、大学におけるスポーツの「なりたい姿」があるはずです。その理想像と現状の差分から、解決すべき課題（例：ガバナンス、会計、安全・安心など）を明確にし、優先順位をつけて着手しましょう。次に、学内の組織図や規程を確認し、統括部署の位置づけを整理します。意思決定の流れと権限の所在を明確

大学にスポーツ統括部局を設立する際は、戦略的に推進する準備が整っているか見極めよう。設置には明確なビジョン、危機感、信頼される人材、適切なタイミングが必要。段階的な準備や試行的導入を通じて、大学スポーツの価値最大化を目指そう。 　「...

大学生が気軽にできるキャンパスレクリエーションを始めよう。運動部やサークルに所属しない学生がキャンパスでスポーツをできる環境は限られている。キャンパスレクリエーションの段階的な実現に向けて、教育・マネジメント・技術の３つの視点から、学びの場の創出、持続可能な運営、安全で質の...

大学が「学ぶ場所」から、「社会と共に生き、共に創る場」へと進化する中で、「ちょうどよい大学スポーツの在り方」とは何か。一つは、学生・地域・社会にとって安心できるコミュニティの形成に寄与し、大学のファンを増やすことで、卒業後の寄付、同窓会活動、大学主催イベントへの参加など、大...

スポーツの”魅力”を伝える手法から、スポーツ参加をためらう”抵抗”を取り除く手法に変えよう。スポーツの魅力を知ってもらうために、様々な取り組みが行われているが、課題は”魅力が伝わっていない”ではなく、行動に一歩踏み出すまでに様々な”抵抗”があるからではないか。スポーツを「馴...

指導者の心理的不安を取り除き、ハラスメントを予防しよう。ハラスメント予防には、指導者と選手のコミュニケーションが重要であることが言われているが、指導者は選手とどのようにコミュニケーションを取ればよいか悩んでいないだろうか。具体的なコミュニケーション方法を学び、指導者の心理的...

大学が資金を投入する強化運動部（以下、強化部という。）の役割を、広告塔から大学の強みを可視化するものに広げ、大学における強化部の意味的価値を継続して作りだそう。若年層の情報収集方法が変化し、大学広報は大学主体から学生自らが発信する形にシフトしている。「大学の強み」ｘ「スポー...

運動部学生の「たのしい」学生生活を取り戻そう。大学関係者や指導者が、運動部学生を「アスリート」として見ている・接しているために、運動部学生自身が、「学生」の生活を満喫できていない。それは結果的に、一般学生と運動部学生の距離を広げ、一般学生に認知（＝応援）されない運動部につな...

Let's reconsider the "investing" of college sports and enrich the campus life of university students through these sport-related...

大学におけるスポーツ活動の「強化」を再検討し、その活動を通じて大学生のキャンパスライフを充実させよう。現在の大学スポーツ活動の「強化」は偏りがあり、大多数の学生に還元される「強化」になっていないのではないか。学生が集まりやすい、目にしやすい、参加しやすいスポーツ活動を「強化...

If all students could easily exercise and play sports on campus, wouldn't their campus life be more fulfilling? Depending on the...

もし、大学内で誰でも手軽に運動やスポーツが出来れば、大学生活はより充実するのではないか。大学によっては、運動部やサークルに所属しないと、運動ができる場所や機会が限られている。例えば、大学内にちょこっとザップなどを作ってみると、大学生活がさらにちょこっと楽しくなるかもしれない...

１０月後半のこの時期は、多くの大学で学園祭が開催されます。アメリカの大学でもこの時期に、卒業生や地域の人が大学に集まるHomecomingと言われるイベントがあります。Homecomingは、学生が主体となって作り挙げ、様々な経験を積む場であると同時に、大学のステークホルダ...