もし、大学内で誰でも手軽に運動やスポーツが出来れば、大学生活はより充実するのではないか。大学によっては、運動部やサークルに所属しないと、運動ができる場所や機会が限られている。例えば、大学内にちょこっとザップなどを作ってみると、大学生活がさらにちょこっと楽しくなるかもしれない。
スポーツ庁（２０２４）によると、20歳以上で週1回以上のスポーツ実施率は52.0％と述べられている。大学生を対象とした調査によると、運動が好きな大学生は77％、一方で実際に運動ができている大学生は57％となり、高い健康志向とは裏腹に、実際に運動に取り組めている学生ない実情がある。運動ができていない理由では、「時間がない」という回答が圧倒的に多かった（ガクセイ協賛, 2022）。
大学でスポーツを行う機会は大きく分けて、①スポーツ・体育関連の授業履修、②クラブ・サークルへの参加、③学生に開放されているスポーツ施設の利用の3つが考えられる。
まず、「スポーツ・体育関連の授業履修」に関しては、2022年度の調査で、スポーツ・体育・健康関連の「実技科目が必修科目として開講されているか」について、全体（国公立大学、私立大学及び私立短期大学）では、「全学で必修」として開講しているのは27.2％で、前回調査（2019年度）より減少傾向にあり、授業としてのスポーツの機会は減っている（全国大学体育連合, 2024）。
次に、クラブ・サークルへの所属率は、23年の調査で60％となっている。オンライン授業の導入で週5⽇登校とキャンパス滞在時間はコロナ禍前より短く、学生がキャンパス内で過ごす時間そのものが減っている（全国大学生活協同組合連合会, 2024）。
最後に、大学内の運動施設の利用に関しては、大学運動施設利用率の明確な統計は少ないものの、授業と課外活動（クラブやサークル）の利用が前提になっていることが一般的である。東海大学や神奈川大学などは、有料で学生・教職員個人が利用できる施設があるが、このような充実した施設を整備している大学は少ないのではないか。つまり、上記で述べたクラブやサークルに所属していない約4割の学生が手軽に利用できるキャンパス内の運動施設は現状限られていると考えられる。
18歳人口減少の中で大学経営が一層厳しくなるなか、運動施設の整備は必ずしも大学経営における優先順位の高いものではないかもしれない。そうであれば、外部企業を利用する手もあるのではないか。例えば、チョコザップは初の企業内店舗を開業した（日本経済新聞, 2024）。人を健康にして社会に活力を生み出すという共通の理念の下、大学と協力できる企業もあるのではないか（chocoZAP, 2024）。
課外スポーツ活動の教育的意義や大学による支援の重要性については、旧文部省や日本私立大学連盟などが指摘している（文部省 2000、日本私立大学連盟 2007）。全国大学体育連合は、大学教育のユニバーサル化による学生の多様化は課外スポーツ活動の多様化も招来しており、その支援の在り方も一律ではなく、状況に応じて行うことが必要になってきていると述べている（全国大学体育連合, ２０２４）。国際化・多様化する大学教育とキャンパスライフの中に手軽に誰でも利用できるスポーツ活動を導入するのはどうだろうか。
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